IKEDA隊長コラムCOLUMN

皆さん、こんにちは!IKEDA隊長です。先日、スタッフのくどうちゃんとヨッシーと共に、青山スパイラルで開催されていたイベントに足を運んでまいりました。目的は、西東京市田無にあるカフェと焼き菓子の店「JICCAI(CHITOSAJI)」さんへのご挨拶です。田無の名店が、なぜ青山へ?実は、田無のお店は並んでなおかつ、売り切れになることで有名なお店です。地元西東京市にこれほど人気の焼き菓子店があることを知り、以前から気になっていたのですが、なかなかタイミングが合わずにいました。そんな折、青山スパイラルでイベント出店されていることを知り、「これはチャンス!」と思い立ちました。もう一つの目的は、今後の岡庭建設のイベント協力などについても、お話を伺えればと考えていたからです。住まいづくりと暮らし、そして「食」は切っても切り離せない関係にあります。地域で丁寧にものづくりをされている方々と繋がることは、私たちの仕事にとっても大切なことだと考えています。幸いにも、少し並ぶ程度で購入でき、CHITOSAJIさんともお話しすることができました。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。日々の暮らしの中で、住まいの性能を向上させたい、より快適な空間にしたい、と考えることはありませんか。特に、長く住み続けているお住まいでは、断熱性能の向上や耐震性の強化など、現代の基準に合わせたリノベーションを検討される方も多いと思います。しかし、敷地の条件によっては、大規模なリフォームや増改築が法律上難しい、と諦めてしまっているケースも少なくありません。その代表的な例が、建築基準法で定められた「接道義務」を満たしていない、いわゆる「再建築不可物件」です。これは、建物の敷地が幅員4m以上の道路に2m以上接していなければならない、という決まりです。万が一の火災や救急活動の際に、消防車や救急車がスムーズに近づけるようにするための、安全上非常に重要なルールなのです。このルールがあるために、道路に面していない路地の奥にあるお住まいなどは、たとえ今建物が建っていても、一度更地にしてしまうと新しい家を建てることができず、大規模なリフォームも難しい、というのがこれまでの常識でした。しかし、令和6年（2024年）4月1日に、この状況に一筋の光を差し込む、重要な法律の改正が施行されました。本日は、この改正について、意外と知られていないので触れておきたいと思います。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。9月21日（日）に「建てる前に知ってほしい 住宅ローン 新常識講座」を開催します。会場は岡庭建設 ふじまちテラス、時間は13:30〜15:30です。講師は、住宅ローンの現場で数多くのお客様を支えてきた中島純司さん（所属銀行：住信SBIネット銀行／おかにわ建設の住まい手様でもあります。）と、隊長の二人体制。家づくりとファイナンスの両面から、これからの住宅ローンの新常識をお届けいたします。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。最近、賃貸住宅の断熱改修に関するご相談が本当に多くなりました。特に東京都内で賃貸物件を所有されているオーナー様からの問い合わせが急増しています。その背景には、東京都が2025年度から大幅に拡充した「賃貸住宅の断熱・再エネ集中促進事業」があります。と言うことで、今回はこの制度の詳細と実務上のポイントを整理してお伝えしますね。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。先日2025年4月から、大規模なリフォームにも建築確認申請が必要となることを受け、業界で初となる説明会を開催いたしました（主催：JBN全国工務店協会＆全建総連）。隊長も、冒頭で副会長として挨拶。m(_ _)m。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。国土交通省のHPで新たな支援事業が発表されました。隊長も内容をすべて読み解けていませんが・・・・・

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。今回は既存住宅に関する国から新たな制度が予定されているとのことで触れておきたいと思います。それは「省エネ部位ラベル」たる制度です。２０２４年１１月から運用開始です。２０２４年４月から主に新築の分譲住宅や賃貸住宅には原則、省エネの性能を表示する制度がスタートしています。「建築物の省エネ性能表示制度」＊新築時については隊長コラムや以下IKEDA隊長チャンネルでも↓このラベルは、既存住宅でも省エネ性能を向上させる特定の部位について、広告や賃貸時に分かりやすく表示するためのものです。という事で早速、この省エネ部位ラベルについて端的に現在の情報の中で解説していきたいと思います。

この９月に地盤の専門会社、地盤ネット株式会社が同社の保有するビッグデータをもとに算出した「地盤安心スコア」 集計により、東京都区市町村の「いい地盤」ランキングを公表されました。昨今災害も多く、特に 北海道胆振東部地震により地盤液状化に対する関心が高まっていて地盤ネ ット総研が自主防災 に役立てていただくために発表されたそうです。