IKEDA隊長コラムCOLUMN

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。ここ数年、暮らし方への意識の高まりから、ご実家や中古住宅をリノベーションして住み継ぐという選択をされる方が非常に増えてきました。親から受け継いだ大切な家を、現代のライフスタイルに合わせて快適に、そして長く安心して暮らせるように再生する。私たち作り手にとっても、これほど嬉しいことはありません。しかし、その「リノベーション」に関して、来年、大きな転換点が訪れることをご存知でしょうか。2025年4月から建築基準法が改正され、木造２階建て等一定規模以上のリノベーション（大規模の修繕・模様替）を行う際に、これまで不要だったケースでも「建築確認申請」という手続きが必要になります。これは、建物の安全性を確保するために非常に重要な改正でもあります。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。今日は、地元・西東京市の築およそ60年の古民家改修が、ようやく完成を迎えました。初めてこの家に伺ったとき、佇まいと庭の緑、そして畳の間が連なる落ち着いた風景に、隊長もキノベスタッフも言葉を失いました。新築にするべきか。それとも、この佇まいを活かすべきか。お施主様と何度も話し合いを重ね、「この内外の景色は残したい」という施主様の想いが、背中を強く押しました。唯一の大きな悩みは“寒さ”。そこで方針は明確になり「性能向上リノベーション（木ノベーション）」への判断となりました。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。先日、西東京市で進行中の築50年住宅のリノベーション現場に立ち寄りました。この物件は現在、断熱工事の真っ最中。古き良き日本家屋の魅力を残しつつも、現代の高性能住宅と同等の断熱性能を実現する計画。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。今回は「一部屋断熱」という新しい断熱の考え方についてお話しします。家のすべてを一度に断熱化する――確かに理想的です。しかし、実際には予算や生活スタイル、住宅の構造などから難しいケースも多々あります。そこで注目されているのが「一部屋断熱」という選択肢です。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。このたび、練馬区で築65年の戸建住宅をリノベーションした住まいが完成しました。という事で、本日一日限りのお披露目会に多数の方々がご見学会いただけそうです。今回のリノベーションは、ご家族が長年所有されていたごお住まいを、次の世代へと受け継ぎながら暮らしていくための住まいづくりです。きっかけは、当社のリノベーションモデルハウス「ふじまちテラス」をご見学いただいたことでした。築年数の経過した住宅でも、性能を高めることで快適に暮らせることを実感していただき、今回の計画がスタートしました。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。西東京市で築50年あまりの住宅をリノベーションしたお住まいが完成しましたー。「柱の傷を残す木ノベーション！」。その住まいの柱には、かつてお子様だったお施主様が、ご両親とともに刻んできた背丈の傷跡が残されていました。成長の証として刻まれたその傷は、ただのキズではなく、家族の歴史そのもの。そんな思い出が詰まった柱を、私たちは最大限に活かしながら、家全体を「性能向上リノベーション」として生まれ変わらせました。お引渡しまでの時間との関係もあり、完成見学会は開催することができませんでした。よって、「柱の傷を残すリノベーション」の一部を写真に収めましたので、コラムではご紹介しておきたいと思います。追って完成写真ができ次第、施工例で公開させていただきます。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。「家のリフォームを考えているけど、どこに頼めばいいの？」「リフォームに規制って関係あるの？」このように思われている方も多いかもしれません。しかし、2025年4月から住宅のリフォームに大きな変化が訪れることをご存知でしょうか？2025年4月以降、改正省エネ法の義務化や、改正建築基準法により、一定規模のリフォーム工事でも「確認申請」が必要になるケースが増えるのです。これにより、リフォーム工事をする事業者選びがこれまで以上に重要になります。そこで、国が信頼できる事業者を登録・公表している「住宅リフォーム事業者団体登録制度」の活用が、今後さらに求められるのです！2025年4月以降のリフォームはどう変わる？これまでは「リフォーム工事だから」と確認申請が不要だったケースも、2025年4月からは一定の工事で申請義務が発生します。■改正省エネ法の義務化（2025年4月～）– 床面積300㎡未満の住宅・小規模建築物も省エネ基準適合が義務化– 断熱改修や設備更新など、省エネ基準に適合する必要がある■ 改正建築基準法（2025年4月～）– 既存住宅のリフォームでも一定規模の工事になると「確認申請」が必要に– 例えば、耐震改修・増築・構造変更・断熱改修などは、より厳格な手続きが求められる– これまでの「工務店任せ」では済まされないケースが増えるこんなリフォームが「確認申請」対象に・・・例えば、次のようなリフォームは 2025年4月以降、確認申請が必要になります。＊細かくは行政に確認が必要🏠 大規模改修リフォーム（主要構造部の過半を超える工事）🏠 断熱性能向上リフォーム（主要構造部の過半を超える工事がある場合）🏠 増築・改築となるリフォーム🏠 その他「ただのリフォームだから大丈夫」と思っていたら、実は確認申請が必要で、適法な手続きがされていなかっというトラブルも考えられます。こうしたリフォーム工事に対応するには、正しい知識を持ち、法改正にも対応できる信頼性のある事業者に依頼することが重要です。そこで、信頼できるリフォーム事業者の選び方：住宅リフォーム事業者団体登録制度についてです。こうした法改正の影響を受け、リフォーム業界でも信頼できる事業者を選ぶことの重要性がますます高まっています。そこで役立つのが、 「住宅リフォーム事業者団体登録制度」 です。これは、 国土交通省が一定の基準を満たしたリフォーム事業者団体を登録・公表する制度であり、登録された団体に所属する事業者であれば、 安心してリフォームを依頼できるというメリットがあります。リフォームは「業者選びがすべて」と言っても過言ではありません。だからこそ、 この登録制度を活用し、信頼できる事業者を選ぶことが大切なのです。ただし、各社それぞれの得意不得意もあるので、考えているリフォームが対応可能かなどはしっかり確認する必要があります。まずは、この登録制度に加盟しているかどうかも判断基準の一つになりますね。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。現在、新築工事の着工ラッシュ＆性能向上リノベーションの着工も続いているのですが、土地探しから新築、既存住宅のリフォームや改修、リノベーション、プチリノベーションの相談が大変多く問いかけが来ております。m(_ _)m。そこで、今回は既存住宅の調査が続いていることもあり、リフォーム、リノベーション、特に性能向上リノベーション時の現地調査の事について触れておきたいと思います。先週もリノベの現地調査（仮調査）に隊長も同行してきましたので。今後ご検討中の方の参考にして頂ければ幸いです。

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。建築雑誌「商店建築１０月号」に弊社設計・施工の「和國商店」が掲載されました。『商店建築』は、日本の商業建築デザインや内装デザインを専門とする建築雑誌です。この雑誌は、特に店舗や商業施設の設計、デザインに関心を持つ建築家やインテリアデザイナー、商業空間のプロジェクトに関わる業界関係者に向けて情報を提供していて主に1. 商業施設デザインに特化2. 詳細なプロジェクトレポート3. 最新のトレンド紹介などなど『商店建築』は、実務的な参考資料であるとともに、商業建築や内装デザインに興味がある人々にとってインスピレーションを得るための重要な媒体であり、その特化した内容から、専門家の間で高く評価されていて、隊長も４０年近く愛読してます。（毎月ではないですが）

皆さん、こんにちは！IKEDA隊長です。「性能向上リノベーションって？」初心者？向けたる概論を動画にして見ました。リノベーションに興味があるけど、「性能向上リノベーション」って何だろう？と疑問に思う方も多いかもしれません。そこで今回は、初心者の方でもわかりやすい動画を作成しました！