皆さん、こんにちは!IKEDA隊長です。
専門ネタではありますが、先日2月27日、建築雑誌で著名なエクスナレッジ社より「建築知識ビルダーズ64号」が発売されました。今号では「木造住宅の大規模リフォーム 確認申請ガイド」という特集が組まれ、私、隊長がP52からP72まで、21ページにわたってポイント解説を担当させていただきました。

2025年4月の改正建築基準法施行により、木造2階建て住宅で大規模なリフォーム（修繕・模様替）を行う際には、建築確認申請が必要となりました。施行から約1年が経過しようとする今、この改正内容が社会、業界全体に十分浸透しているかというと、まだまだ課題があるというのが正直なところ・・・。

紙面にも記載されていますが、これまで、工務店団体JBNの活動も通じつつ、国と意見交換等を重ね既存住宅の良質化や活用の可能性を見出すことができました。それでも「どこまでが確認申請の対象なのか?」 「既存の建物はどう扱えばいいのか?」 「緩和規定はあるのか？どう活用すればいいのか?」

こうした疑問や不安の声を、日々耳にしてきました。昨今中古住宅への選択肢他、リフォーム、リノベーション工事が増す中、、この法改正は実務に直結する重要な変更です。しかし、国土交通省が公開している資料は専門的で、実務者が現場で即座に活用するには、どうしても「翻訳」が必要になる気がしていました。

本特集では、総論として「法改正からもうすぐ1年 今押さえておくべき点」を特集がされています。
また、技術者が理解していそうで、理解しにくい点も噛み砕いて解説しています。
ところどころに隊長のコメントと写真が・・・・汗

抜粋すると

大規模リフォーム（修繕と模様替え）の違い　　

 実務で最も混乱しやすいのが、この「大規模修繕」と「大規模模様替え」の区分。同じような工事内容でも、法的な扱いが変わりますし、どこからが大規模？なのか。この違いを明確に理解することが、確認申請の要否判断の基本となります。

 ガイドラインと緩和規定の活用　

 国交省が示すガイドライン、そして実務で活用できる緩和規定が盛り込まれています。これを知っているかいないかで、申請ルートや建物の改修手法が変わりますし、当然ながらコストも変わってきます。

 新築だけでなく改修の可能性を 既存住宅を活かす。これは単なる理想論ではなく、住宅の質が向上していく今後を見据え、住宅の選定方法や活かしかた。技術的な可能性と、それを支える制度の理解。これらを備えることで新築するだけでなく、住宅投資を抑えつつ１つの住宅が長く利用されていく、資産としての住宅社会に繋がるのだと思います。。

↓以前にIKEDA隊長チャンネルでも取りあげています。

改正法について、ガイドラインとは？緩和規定があるのか？既存住宅の確認申請って？など総論はこの一冊でつかむことができそうです。

「建築知識ビルダーズ64号」は、全国の書店、またはエクスナレッジのオンラインショップ等でお求めいただけます。工務店や設計事務所の皆さんはもちろん、これから大規模なリフォームをお考えの住宅オーナーの方々にも、ぜひ手に取っていただきたい一冊です。

まだまだ情報が行き渡っていない、既存住宅の大規模改修や調査、緩和規定、申請対応。これらが広く浸透し、既存住宅の良質化や活性化に寄与していく。この一冊が、そのための小さくとも確かな一歩となることを、心から願っています。

隊長